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五 管 区 水 路 通 報 第 ４ 号 |
80項-98項
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平成26年1月31日
※本通報に使用している経度、緯度は世界測地系(WGS-84)に基づいています。
蒲生田岬南方において、巡視船による射撃訓練が実施される。
期 間 平成26年2月13日（予備日14日） 0800〜1700
区 域 33-29.6N 134-48.8Eを中心とする半径5海里の円内海域
備 考 巡視船は「ＵＹ」及び「ＮＥ４」旗を掲揚、紅色閃光灯を点灯
海 図 Ｗ７７(ＪＰ共)
出 所 五本部警備救難部
→ＴＯＰ
五管区水路通報26年1号5項削除
敷設船による海底線敷設作業が実施される。
期 間 平成26年2月9日〜19日
区 域 下記8地点を結ぶ線及び陸岸により囲まれる区域
(1) 33-40N 134-26E
(2) 33-40N 134-30E
(3) 33-20N 135-00E
(4) 33-20N 135-40E
(5) 33-00N 135-40E
(6) 33-10N 134-40E
(7) 33-30N 134-20E
(8) 33-37N 134-23E
海 図 Ｗ７７(ＪＰ共)
出 所 海上保安庁海洋情報部
→ＴＯＰ
熊野川河口において、グラブ浚渫船による掘下げ作業が実施されている。
期 間 平成26年2月28日まで 日出〜日没
区 域 33-43-36N 136-00-48E 付近
備 考 作業船のアンカー位置に球形浮標が設置される
夜間、区域内に作業船が停泊する場合は、アンカー位置に橙色灯付球形浮標が設置される
区域内に汚濁防止枠が設置される
作業中は警戒船が配備される
海 図 Ｗ９３(ＪＰ共)
出 所 尾鷲海上保安部
→ＴＯＰ
五管区水路通報26年2号32項削除
下記橋梁灯が廃止された。
名 称 (1) 和歌山ムーンブリッジ橋梁灯(P1灯)(灯台表第1巻3339.3 )(34-09.4N 135-11.1E)
(2) 和歌山ムーンブリッジ橋梁灯(P2灯)(灯台表第1巻3339.31)(34-09.3N 135-11.1E)
(3) 和歌山ムーンブリッジ橋梁灯(L1灯)(灯台表第1巻3339.32)(34-09.3N 135-11.1E)
(4) 和歌山ムーンブリッジ橋梁灯(L2灯)(灯台表第1巻3339.33)(34-09.3N 135-11.1E)
(5) 和歌山ムーンブリッジ橋梁灯(R1灯)(灯台表第1巻3339.34)(34-09.3N 135-11.1E)
(6) 和歌山ムーンブリッジ橋梁灯(R2灯)(灯台表第1巻3339.35)(34-09.3N 135-11.2E)
(7) 和歌山ムーンブリッジ橋梁灯(P3灯)(灯台表第1巻3339.36)(34-09.3N 135-11.2E)
(8) 和歌山ムーンブリッジ橋梁灯(P4灯)(灯台表第1巻3339.37)(34-09.3N 135-11.2E)
備 考 廃止に伴い、同位置に同色の標識灯が設置された
海 図 Ｗ１１４５
出 所 和歌山海上保安部
→ＴＯＰ
大阪湾において、巡視船及び航空機による救難訓練が実施される。
期 間 平成26年2月12日、25日、27日 0900〜1700
区 域 下記5地点により囲まれる区域
(1) 34-33.0N 135-02.0E
(2) 34-33.0N 135-07.5E
(3) 34-22.0N 135-07.5E
(4) 34-22.0N 134-55.0E
(5) 34-25.0N 134-55.0E
備 考 巡視船は「ＵＹ」旗を掲揚
荒天等により訓練が中止される場合がある
海 図 Ｗ１５０Ａ(ＪＰ共)
出 所 関西空港海上保安航空基地
→ＴＯＰ
淡輪漁港において、防波堤築造工事が実施される。
期 間 平成26年2月10日〜3月14日
区 域 34-20-13N 135-10-16E 付近
海 図 Ｗ１３９８
出 所 五本部海洋情報部
→ＴＯＰ
泉大津大橋西方において、起重機船による重量物荷役作業が実施される
期 間 平成26年2月14日〜17日（予備日18日〜20日）日出〜日没
区 域 34-31-04N 135-23-57E 付近
備 考 作業船のアンカーワイヤーの海面下3mの位置に浮標が設置される
作業中は警戒船が配備される
海 図 Ｗ１１１０(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
ティー・エム・ターミナル前面において、潜水士による海底調査作業が実施される。
期 間 平成26年2月12日〜26日（予備日を含む）日出〜日没
区 域 34-42-01N 135-15-18E 付近
備 考 潜水作業中は警戒船が配備される
海 図 Ｗ１０１Ａ(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
須磨の浦において、兵庫県警察本部による潜水訓練が実施される。
期 間 平成26年2月5日 1000〜1600
区 域 34-38-30N 135-07-45E 付近
備 考 訓練区域を明示する浮標が設置される
訓練中は警戒船が配備される
海 図 Ｗ１０１Ｂ(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
須磨沖において、小型船舶実技講習が実施される。
期 間 平成26年2月1日〜28日（予備日を含む）0800〜日没
区 域 下記2地点付近
(1) 34-38-21N 135-08-06E
(2) 34-38-30N 135-07-42E
備 考 区域内に蛇行コースを示す橙色球形浮標が3基設置される
海 図 Ｗ１０１Ｂ(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
和田岬西方において、小型船舶実技講習が実施される。
期 間 平成26年2月1日、2日、8日、9日、15日、16日、22日、23日（予備日26日、27日）0900〜日没
区 域 下記2地点付近
(1) 34-39-05N 135-10-12E
(2) 34-38-54N 135-10-49E
備 考 上記(1)地点に蛇行コースを示す橙色球形浮標が3基設置される
海 図 Ｗ１０１Ａ(ＪＰ共)−Ｗ１０１Ｂ(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
五管区水路通報26年3号66項削除
和田岬西方において、小型船舶実技講習が実施される。
期 間 平成26年2月2日、8日、9日、14日、15日（予備日10日、13日、16日〜21日）0900〜日没
区 域 下記2地点付近
(1) 34-39-06N 135-10-09E
(2) 34-38-54N 135-10-49E
備 考 上記(1)地点付近に蛇行コースを示す橙色球形浮標が3基設置される
海 図 Ｗ１０１Ａ(ＪＰ共)−Ｗ１０１Ｂ(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
兵庫運河において、レガッタ練習が実施される。
期 間 平成26年2月1日〜28日 日出〜日没
区 域 34-39-28N 135-09-55E 付近
備 考 上記区域内にコースを示す赤色及び黄色浮標が多数設置される
練習中は警戒船が配備される
海 図 Ｗ１０１Ａ(ＪＰ共)−Ｗ１０１Ｂ(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
神戸沖埋立処分場東方において、警戒船による曳航及び放水訓練が実施される
期 間 平成26年2月3日（予備日4日〜28日）1000〜1600
区 域 34-39.9N 135-17.6E を中心とする半径900mの円内
備 考 訓練参加船艇は「ＵＹ」旗を掲揚
訓練中は警戒船が配備される
海 図 Ｗ１０１Ａ(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
第7防波堤南側において、潜水士・起重機船等による灯付浮標の復旧作業が実施される。
期 間 平成26年2月5日（予備日6日〜9日）日出〜日没
区 域 34-40-20N 135-16-58E 付近
備 考 作業中は警戒船が配備される
海 図 Ｗ１０１Ａ(ＪＰ共)
出 所 阪神港長
→ＴＯＰ
明石海峡航路付近において、流速計(海底設置型)が設置される。
期 間 平成26年2月12日〜28日（予備日3月1日〜5日）
位 置 下記3地点付近
(1) 34-36-05N 135-00-39E
(2) 34-36-18N 135-00-28E
(3) 34-38-28N 135-01-09E
備 考 流速計明示用の旗及び黄色灯付浮標が設置される
流速計の設置・撤去作業は潜水士により実施される
潜水作業中は警戒船が配備される
海 図 Ｗ１３１(ＪＰ共)
出 所 神戸海上保安部
→ＴＯＰ
小勝島南東方において、下記航路標識の名称が変更された。
１ 橘港電発揚炭バース沖A灯標(灯台表第1巻3406.31)(33-51.3N 134-40.4E)
新名称 橘港電発揚炭桟橋沖A灯標
２ 橘港電発揚炭バース沖B灯標(灯台表第1巻3406.32)(33-51.2N 134-40.0E)
新名称 橘港電発揚炭桟橋沖B灯標
３ 橘港電発揚炭バース沖D灯標(灯台表第1巻3406.34)(33-51.5N 134-40.3E)
新名称 橘港電発揚炭桟橋沖D灯標
４ 橘港電発揚炭バース灯 (灯台表第1巻3406.35)(33-51.6N 134-39.9E)
新名称 橘港電発揚炭桟橋灯
海 図 Ｗ１１０４
出 所 徳島海上保安部
→ＴＯＰ
五管区水路通報25年41号933項,26年2号46項削除
整備作業に伴い一時撤去されていた橘港電発揚炭バース沖C灯標(灯台表第1巻3406.33)(33-51.4N 134-39.7E)
は、名称を変更のうえ復旧した。
新名称 橘港電発揚炭桟橋沖C灯標
海 図 Ｗ１１０４
出 所 徳島海上保安部
→ＴＯＰ
番 号 図 名 縮尺1: 刊行年月 図積 価格(税込)
Ｗ１２３ 阪神港大阪 12,000 2014-1 全 3,360円
ＪＰ１２３ HANSHIN KO OSAKA 12,000 2014-1 全 3,360円
備 考 上記改版に伴い、海図W123、JP123(2010年9月刊行)は廃版とする。
出 所 海上保安庁水路通報26年3号(26.1.24)
→ＴＯＰ
