海域火山データベース 海上保安庁海洋情報部

kaiyo 5伊豆東部火山群

伊豆東部火山群Izu-Tobu Volcano Group
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■位置
緯度経度標高・水深点名出典
34° 59.6' 139° 07.8'
-81m
手石海丘(最浅部)1989年海上保安庁測量
34° 54' 11'' 139° 05' 41''
580m
大室山日本活火山総覧 世界測地系へ変換


■火山の概要

(日本周辺海域火山通覧より)
火山名概位海図概要
伊豆東部火山群(手石海丘)35°00'N,139°08'E海図1078,海の基本図6362 1伊豆半島東部地域に密集する玄武岩〜デイサイト質の多数の砕屑丘,溶岩流,溶岩円頂丘などと,その東方海域に密集する多数の海底火山からなる火山群.伊豆半島東方海域では,過去度々群発地震が発生し,1989年には群発地震,微動とともに伊東市沖の手石海丘(34°59.6'N,139°07.8'E)で海底火山噴火があった.これは,伊豆東部火山群として有史以来初めての噴火である. 水路部測量船「拓洋」による手石海丘の噴火の観測では,水柱が断続的に上がり,その高さは最大で海面から113mに達した. 手石海丘は,この噴火で誕生した新しい火山で,直径450m,高さ約10m,最浅地点の水深81m,火口の直径約200m,火口の最深水深122mのマールである.
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(日本火山学会発行第四紀火山カタログより)火山名が完全に一致する場合のみ表示
火山名別名概要火山地形年代
伊豆東部火山群 溶岩+火砕流+降下テフラ+ラハール溶岩+降下テフラ 陸上部分の火山75個 海底部分の火山51個PC+LD+MA+LF+PF+SL陸上の単成火山は15万年前から現在(14枚の外来テフラとの層位関係より推定). 1989年7月伊東市沖で海底噴火,手石海丘形成
火山地形略記号の説明
LF:溶岩流 SC:火砕丘 CA:カルデラ SC:成層火山(急斜面) SL:成層火山(緩斜面) LC:溶岩丘 LD:溶岩ドーム MA:マール PF:火砕流台地 MK:火山岩頚 RP:火山性裾野・扇状地

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■有史以来の概略活動記録

(日本周辺海域火山通覧及び海域火山データベース活動記録より抜粋)
火山名年月日活動記録
伊豆東部火山群(手石海丘)1870年(明治3年)地震群発
伊豆東部火山群(手石海丘)1930年(昭和5年)地震群発(伊東沖)
伊豆東部火山群(手石海丘)1978〜1989年(昭和53年〜平成元年)しばしば地震群発
伊豆東部火山群(手石海丘)1989年(平成元年)6月30日群発地震開始
伊豆東部火山群(手石海丘)1989年(平成元年)7月11日微動
伊豆東部火山群(手石海丘)1989年(平成元年)7月13日伊東沖の手石海丘で海底噴火
伊豆東部火山群(手石海丘)1993年(平成5年)5月地震群発.以後ほぼ毎年地震群発


■画像コンテンツ 関係図等へ
種類サムネイル画像種類サムネイル画像種類サムネイル画像種類サムネイル画像
海底地形図 鳥瞰図1 鳥瞰図2

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■ビデオ

海上保安庁・管区海上保安本部以外の機関(個人)により撮影された写真(ビデオ)、収集された情報等の無断転載を禁じます
年月日時刻サムネイル説明撮影
1989/07/13 手石海丘の海底噴火 ウォータードーム・噴煙柱が現れる海上保安庁
1989/07/13 すべて 測量船「拓洋」からの撮影海上保安庁
1989/07/13 噴煙が崩壊後、ベースサージ発生海上保安庁

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■活動記録 5年分活動記録へ 過去5年分の活動記録全てを表示

「異常なし」等の記録は割愛し、明神礁、福徳岡ノ場などを除き、1990年頃までの記録を掲載しています。海上保安庁・管区海上保安本部以外の機関(個人)により撮影された写真(ビデオ)、収集された情報等の無断転載を禁じます
火山名年月日時間記事観測機関
伊豆東部火山群2007/07/101048-1049変色水を認めず。海上保安庁
伊豆東部火山群2007/01/241116-1117変色水を認めず。海上保安庁
伊豆東部火山群2005/03/081001-1004 変色水を認めず。海上保安庁
伊豆東部火山群2004/10/251113-1114変色水を認めず。海上保安庁
伊豆東部火山群2003/03/10 変色水域等は認められなかった。海上保安庁
伊豆東部火山群1995/10/07 10/6〜7まで自航式ブイ「マンボウ」を使用して震源域の海底地形調査を実施したが、海底地形に特異な変化は認められなかった。※9月下旬から10月上旬にかけて伊豆半島東方沖で群発地震が発生した。海上保安庁
伊豆東部火山群1995/09/29 変色水等の異常を認めず。※9/11から9月下旬にかけて伊豆半島東方沖で群発地震が発生した。海上保安庁

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鳥瞰図および平面図作成に使用したデータのうち、陸域部分のデータについては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図50mメッシュ(標高)を使用したものである。(承認番号 平15総使、第159号)